信用取引の活用法5選！信用取引で投資の幅を広げよう！

あれもこれもの欲張り投資

迷いに迷って銘柄Aを買ったら、買わなかった銘柄Bが急騰した、という状況はしばしば直面する「投資あるある」です。そんな時こそ信用取引の利用を考えてみましょう。特に信用金利が安い（=安くお金を借りられる）ネオトレでは、信用取引のメリットが生きてきます。
やり方はとても簡単です。

（投資例）
投資資金を100万円としてみましょう。 まず選んだ銘柄Aを現物取引で100万円分購入します。次に、銘柄Aを信用取引の担保（代用有価証券）に使います。株式を信用取引の担保に使う場合、担保として利用可能な金額は、時価そのままではなく掛け目が適用されます（通常は80%※注1）。
信用取引では最大で資金の約3.3倍の取引ができる（1÷委託保証金率30%=約3.3倍）ことから、時価100万円の銘柄Aの時価の80%÷委託保証金率30% =約266万円まで信用取引なら購入することができます。ここでは担保として使っている銘柄Aまたは信用取引で買い建てた銘柄Bが値下がりしてしまった場合でも追加保証金（追証、おいしょう:担保の値下がりや信用取引の評価損により追加で求められる保証金）が発生しにくいように、銘柄Bを100万円分だけ信用取引で買い建てます。
保証金と追証の詳細はこちら

とこれだけで、銘柄Aにも銘柄Bにも投資できました。
前述のように、100万円の現物株式を担保に使う場合は、掛け目が80%なので時価の80万円相当の担保として利用できます。
この場合の保証金率は80万円（担保）÷100万円（信用取引のポジション）=80%です。これが20%に下がらない限り追加保証金が必要にはならないので、比較的ゆとりを持ったポジションとなります。

ペアトレードで下げ相場でも利益を追求する

異なる2銘柄を同時に売買することで、値動きの違いだけから収益を追求するのがペアトレードです。
片方の銘柄を買い（株価が上昇すると予測して購入すること、あるいは値上がりを期待した持ち高を作ることを「ロング」といいます）、もう一方の銘柄を信用取引で売り建てる（株価が下落すると予測して保有していない株式を信用取引などで売り越した持ち高を作ることを「ショート」といいます）ことから、ロング・ショート戦略と呼ばれることもあります。
現物株での個別株投資と異なり、ペアトレードは2銘柄の相対的な値動きの差から収益を追求するので、市場全体の値動きに左右されにくい投資手法の一つといえます。

取引手順は意外に簡単です。
一例として、相対的に上昇すると考えた銘柄Aを現物株で買い、それを信用取引の担保（代用有価証券）に入れます。同時に、ペアトレードでは相対的に下落すると考えた銘柄Bは保有していない株式を売る（空売りといいます）必要があるので、信用取引を使って売り建てます（信用取引の売り建て自体は簡単にできる取引ですが、裏では証券会社が利用者のために株式を調達してきてその株式を取引所で売るということが行われています）。
なお、銘柄Aの購入も信用取引を使うこともできますが、この例では取引全体のリスクを抑えるために信用取引の利用は銘柄Bだけとしています。この後、しっかり両銘柄の値動きを監視します。価格差が十分に開いたり、どちらかの業績見通しが変化したり、前提となるシナリオが変わったりしたら、現物で保有する銘柄Aを売却し、同時に信用取引で売り建てている銘柄Bを買い戻します。同時にというのがペアトレードでは重要なので、基本に忠実にきっちり手仕舞いしましょう。

ペアトレードは応用が利く手法で、業績だけでなく、円高・円安の影響を受けやすいか否か、信用取引で売り建てる銘柄が業績不振などでしばらく株価が低迷しそうかどうか、という点からも銘柄のペアを探すことができます。
具体的には下記の例のようなペアが候補となりえます。

つなぎ売りでリスク低減

下図のような状況で、現物で保有している銘柄Gを担保に、時点αで銘柄Gを信用取引で売り建てます。この時に、銘柄Gの時価と同額を信用取引で一時的に売り建てることを「つなぎ売り」（信用取引の売り建てによるリスクヘッジ）といいます。
なお、リスクを低減したい程度に応じて、売り建てる割合を一部にとどめることもできます。時点βで想定通り株価が下がったら、売り建て株の買い戻し（反対売買）を行ってつなぎ売りを解消します。この時、保有している銘柄Gの現物株の含み益は減っていますが、同額の利益が信用取引のつなぎ売りに生じています（金利や諸経費を除く）。
なお、想定に反して銘柄Gの株価が上昇した場合は、銘柄Gの含み益が増える一方、つなぎ売りは損失となります。とはいえ、銘柄Gの含み益増加分と相殺されるので、時点αで銘柄Gを売却したのと同様の経済効果（金利や諸経費を除く）になります。

REIT×信用取引で運用益アップを目指す

「金融機関からローンでお金を借りてオフィスビル１棟買い！」と聞いたことはあっても大型の不動産レバレッジ投資（借り入れ等によって手元資金以上の取引を行う投資）は金額もリスクも大きくなってしまいます。一方、株式市場にはオフィスビル、ホテル、物流施設や大規模集合住宅といった良質な不動産に10万円前後から投資できるREIT（上場不動産信託、リート）が上場されています。
なお、REIT自体も投資家からの出資金と概ね同額か若干下回る水準の借入を行っていて、それで不動産に投資しているのでざっくり2倍程度のレバレッジ投資ということができます。このREITに信用取引で投資をすれば簡単に不動産へのレバレッジ投資と同様の経済効果を目指すことができます。この時、金利が安いネオトレで信用取引を行うメリットが生きてきます。

（投資例）
100万円でREITを購入したとします（現物株）。これを信用取引の担保にすれば（100万円×株式の通常の担保掛け目80%）÷30%=約266万円まで信用取引で買い建てることができます。
とはいえ、個別のREIT特有のリスクを減らすために、同一の銘柄ではなく、現物と同額の100万円分だけ類似のREIT（投資対象や地域、予想分配金が似ている銘柄）を買い建てます（現物で保有している銘柄を担保にして、同一銘柄を信用取引で買い建てることを「二階建て」といいます。「二階建て」はリスクがありますので、必ずリスクをご確認ください。この例においては二階建てを避け、異なるREITを信用取引で買い建てています）。
二階建ての説明はこちら

これで100万円の資金で200万円分のREITに投資していることになります（レバレッジ=てこ効果2倍）。試算が分かりやすくなるように、現物で購入しているREITも信用取引で買い建てているREITも株価が全く動かなかったと仮定し、1年間保有して仮に同じ6%の分配金があったとすれば、100万円の現物は6万円の配当金、信用の買い建ては分配金の84.865%（15.315%の源泉徴収税額相当分を控除した後の配分）となる配当金落調整額の50,919円（=現物配当金6万円×84.865%）で、合計110,919円の税前収入が得られることになります。
なお、この時の信用取引の金利負担額は1年で23,000円（制度信用金利=年率2.30%（当社の場合））となります。
つまり、信用取引を組み合わせることで100万円の投資から税前収益が配当金の6万円から、配当金と配当落調整額合計110,919円と23,000円の金利負担を考慮すると110,919円-23,000円=87,919円と、現物の配当金6万円と比較すると、1.46倍に増えることになります（制度信用金利2.30%、税金、金利以外の諸経費を除いた計算となるので、実際の利益とは異なります（諸経費分の利益は減少します）。本計算は例として記載しており、制度信用取引は最大6カ月の保有となりますので、一年間継続して保有する事はできません。また、この方法は利益を保証した取引ではありません。）。
配当落調整金とは

この例のように信用取引を組み合わせてREITに投資すれば、実物不動産に比較して流動性が高く、金額の多寡も自由に設計できる疑似的な不動産へのレバレッジ投資を行うことができます（上の例ではREITそのものの約2倍のレバレッジ×信用取引で2倍=資金に対して約4倍のレバレッジをかけてREITを使って実質的に不動産投資をしていることになります）。REITへの信用取引による投資は、金利が安いネオトレならではの信用取引を用いた利回り投資と言えます。実際は、もちろんREITの価格変動リスクがありますが、レバレッジを抑えたポジションにすればリスクを管理することが可能です。

株主優待銘柄を使って金相場に間接投資

株主優待を取得しようとすると、現物株で長期間資金が固定されてしまうケースが今後さらに増えていくことが予想されます。
一方で、資金の有効活用という点からいえば、例えば、倒産することが無くインフレに連動して価格上昇が期待される金相場に一定の投資ポジションを維持しておきたいと考えるニーズもあるでしょう。
そこで、リスクを抑えて信用取引を使えば、優待を取得しながら金への間接投資も同時に実現できます。
やり方は簡単で、まず現物でお好みの株主優待銘柄を購入します。次にそれを代用有価証券（担保）に利用して純金相場への投資を行いたいのであれば東証上場の金ETFの中から取引対象を選んで信用取引で買い建てる（購入する）だけです。
金ETFへの投資は、純金の地金そのものを購入するわけではないので金色の輝きを見て楽しむことはできませんが、金価格に連動して価格が動くので純金の地金を保有するのと同様の経済効果を狙うことができます（厳密にいえば金ETFの組成方法や管理コストの違いによって純金価格への連動率が異なるので、過去の価格変動を比較検討するなどしてどの金ETFを確認することが重要になります）。ここでは、信用取引での金ETFの買い建て金額は長期保有を考えて少なめにします。これにより、例えば、現物の保有額と同額を目安に金ETFを買い建てるなら、多少の相場変動でも投資を継続できるポジションとなりえます。
なお、金ETFの代わりに、S&P500 ETFやTOPIX ETFを用いた長期投資ポジション構築も同様に行うことができます。