信用取引のリスク軽減|SBIネオトレード証券

信用取引のリスクを抑えるためには

信用取引における注意事項

  1. 手元資金以上の損失:レバレッジをかけた取引では、手元の資金(投資金)以上に損失が発生する場合がある
  2. コスト:金利や逆日歩など、信用取引固有の諸経費がかかる
  3. 追加保証金(追証):保証金率が一定基準を下回ると保証金の差入れや建玉の返済等が必要となる
  4. 取引規制:保証金の引上げ等、信用取引規制が行われる場合がある

信用売り(空売り)の注意事項

  1. 最大損失が無限大:株価には上限が無い為、損失は理論上無限大になる
  2. 空売り規制:51単元以上の注文は制限がかかる

1.手元資金以上の損失

信用取引は現物取引とは異なり、投資した資金以上に損失が発生してしまう場合があります。
保証金の約3倍のお取引を行うことができますが、その分損失額も大きくなる場合がありますので、保証金の余力を最大まで使うことを控え、委託保証金率には余裕を持たせるよう心がけるよう意識しましょう。

2.コスト

信用取引は、現物取引にはないコストがかかります。
利益が出ていたとしても、それを上回るコストがかかる場合があります。

その他諸経費について

3.追加保証金(追証・おいしょう)

建玉を維持するためには必要な保証金額が定められており、最低維持率を下回った場合、追加で保証金の差入れや建玉の返済等が必要となります。解消期日までに、保証金の差し入れ等で解消されない場合は、建玉が強制返済されてしまいます。

委託保証金率には常にご注意ください。

追証・不足金に関する詳細はこちら

4.取引規制

取引所等は、あらかじめ決められているガイドラインに準じ、「日々公表銘柄」の指定、「規制措置(委託保証金率の引上げ措置)」を実施しています。主な内容は以下の通りです。※別途、当社でも規制を個別に指定する場合がございます。

  • 日々公表銘柄-信用取引の過度な売買を防ぐために、信用取引残高を日々公表する銘柄のこと
  • 貸株注意喚起-貸借取引に必要な株式を調達できなくなる可能性がある場合に注意を促す案内
  • 増担保規制-委託保証金率の引き上げが行われている銘柄
    通常よりも必要な委託保証金が増える

規制銘柄の確認はこちら

5.最大損失が無限大

信用売り(空売り)を行う場合は、株価が上昇すると損失が発生します。なお、理論上は株価に上限がないため、最大損失額が限定されないので、ご注意ください。

6.空売り規制

株価の意図的な売り崩しを防ぐために定められているルールで、一度に51単元以上の空売り注文が規制されます。
空売り規制について

損失をコントロールできる注文方法(例)

逆指値注文

  • 逆指値注文イメージ
  • ・利用例
    値上がりを期待して購入した。値上がりしたら売るつもりだが、予想に反して値下がりするようなら売ってしまいたい。
    仕事中など常に値段を見ていられないときに、急な値下がりをキャッチできない場合があります。逆指値注文は、値下がりしたときに自動で損切注文を発注しますので、お客様に代わり取引を見守ります。

    ※逆指値注文の詳細は、 こちら をご覧ください。

リスク管理に便利なツール

スマートフォン用アプリのNEOTRADE Sは、いつでもどこでも利用可能。
外出時などパソコンがないときでも信用取引のリスク管理ができる最適ツールです。

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国内株式信用取引のお取引に関するリスク及び手数料等について

信用取引は委託保証金の約3倍までのお取引ができるため、株価等の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。

信用取引の取引手数料は無料ですが、買方金利、貸株料、品貸料(逆日歩)、信用取引管理料、信用取引名義書換料等の諸経費が必要です。

また、信用取引の委託保証金は売買代金の30%以上かつ30万円以上の額が必要です。

実際のお取引に際しては、契約締結前交付書面および当社ホームページ等をよくお読みになり、お取引の仕組み、ルール等を十分ご理解の上、お客様ご自身の判断と責任において行っていただきますようお願いいたします。

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