「つなぎ売り」を使ってリスクを抑えよう!

ツナギ猫のつなぎ売り講座

1 つなぎ売りとは、保有する株式に対して同一銘柄を信用取引で売り建てること
2 一時的な価格下落リスクを回避するために利用
3 信用取引の決済時の損益と逆日歩に注意
1 つなぎ売りとは、保有する株式に対して同一銘柄を信用取引で売り建てること
2 一時的な価格下落リスクを回避するために利用
3 信用取引の決済時の損益と逆日歩に注意
5分で分かるネオトレ動画:つなぎ売り
この動画で学べること
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つなぎ売りの使い方
つなぎ売りの注意点
NEOTRADE Wでの取引方法

つなぎ売りとは

memo

保有している株式に対して、同一銘柄を信用取引で売建てることによって価格下落リスクを回避する(売却したのと同様の経済効果を得る)手法のことを「つなぎ売り」といいます。

投資家

「最近は株主優待をもらうにも長期間保有するっていう条件を付ける会社が増えてきているのよね。でも、あっちの国のあの人やら、こっちの大事件やら、選挙後に波乱があるかもだし、これから2~3か月の間にやっぱり株価が下がりそうな気がしてきた…。あ~今まで持ってきてようやく長期継続保有になったのにここで売りたくないし…どうしたらよいのかしら?」

ネオトラ

「お困りのようだにゃ。一時的な株価下落リスクを避けるなら、つなぎ売りがよいかもしれないにゃ。」

投資家

「えっ、ツナギを着た猫がいきなり? それに、猫が話してる!」

ネオトラ

「俺の名前はネオトラにゃ。今は猫も知育玩具で鍛える時代にゃ、知らんけど」

投資家

「ネオトラって…なんか紛らわしいわね。
でも、ツナギって、そんなボロボロのツナギ要らないわ」

ネオトラ

「この服は売り物じゃないにゃ。まあ、細かいとこはおいといて、つなぎ売りのやり方を説明してやるにゃ」

つなぎ売りの手順

手順1 現物取引

猫田商事株(仮の銘柄名)を100株を購入した(現物取引)。
猫田商事

手順2 信用取引売り建て

予想通り株価は上昇したが、これから先が心配になったので、猫田商事100株を信用取引で売り建てた。
猫田商事

手順3 信用取引を買い戻して手仕舞う(決済取引)

心配なイベント通過。やっぱり猫田商事株は下落した。もう大丈夫と思って、信用取引の売り建てポジションを買い戻した(決済取引)。
猫田商事

手順3’ 現渡し(げんわたし)という方法もある

信用取引の売り建てポジションを買い戻す代わりに、手持ちの現物株式を引き渡して決済する「現渡し(げんわたし)」ということもできる。例えば、株主優待目的で保有してきたけれども業績が悪化した、あるいは株主優待が廃止されたなどの理由でもう保有しないことにした、といった場合に現渡しも使える。

つなぎ売りの効果

生徒

「え~、それでどうして株価下落リスクがなくなったのかわかりませ~ん」

ネオトラ

「なんか、急に元気になっとるにゃ。まあ、ええにゃ」
「では、説明するにゃ」
「保有していた株は1500円から1000円になったから、-500円×100株で5万円の目減りだにゃ」
「一方、つなぎ売りした信用取引は、100株売り建てているから500円安く買い戻して5万円のプラスだにゃ!」
「現物株の目減り分と、信用取引の売り建ての収益を合計すると、相殺されるにゃ。あ、でも実際には売り建てていた期間分の貸株料と場合によっては他の管理費がかかることがあるにゃ。
ついでに言えば、ネオトレだと信用取引手数料はだれでもいつでも無料だから、とっても便利だにゃぁ~」

猫田商事

※上記の損益には、金利や税金、諸経費は含まず。

生徒

「聞いてみると簡単そうね、早速動画も見てみるわ」

ネオトラ

「注意事項もしっかり読むんだにゃ!」

注意事項

  • つなぎ売りで予想に反して株価が上昇した場合、現物株のポジションの含み益は増えますが、信用取引の売り建ては損失となります。この状態で信用取引の反対売買を行うと損失分+諸経費の支払いが必要になります。なお、保有する現物株を引き渡して決済した場合(現渡し)には(売建値×株数)から諸経費を差引いた現金を受取ります。
  • 信用取引をはじめるには、信用取引口座の開設が必要です。NEOTRADE Wの「信用取引」タブから信用取引口座の申込みを行ってください。
  • 制度信用取引で売建てた場合、借りる株に対して貸株料が発生します。金利と同様に日数に応じて発生しますが、金利と異なり市況状況によっては逆日歩(品貸料)と呼ばれる費用が追加で発生する場合があります。また、配当金がある場合、配当落調整金を支払う必要があります。
  • すべての銘柄で信用取引の売建てができるわけではありません。

国内株式信用取引のお取引に関するリスク及び手数料等について

信用取引は委託保証金の約3倍までのお取引ができるため、株価等の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。

信用取引の取引手数料は無料ですが、買方金利、貸株料、品貸料(逆日歩)、信用取引管理料、信用取引名義書換料等の諸経費が必要です。

また、信用取引の委託保証金は売買代金の30%以上かつ30万円以上の額が必要です。

実際のお取引に際しては、契約締結前交付書面および当社ホームページ等をよくお読みになり、お取引の仕組み、ルール等を十分ご理解の上、お客様ご自身の判断と責任において行っていただきますようお願いいたします。

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