信用残（しんようざん）から予測する相場の先行きと取引残高の活用術

信用残（しんようざん）とは？株式市場の重要指標

投資家が信用取引で株式を買建てまたは売建てし、まだ決済されていない株式の残高のことを指します。
信用取引の買い残は、将来的な値上がりを期待して投資家が証券会社から資金を借りて株を購入した未決済の残高のことで、潜在的な売り圧力です。
売り残は将来的な値下がりを予想して投資家が証券会社から株式を借りて株を売却（空売り）した未決済の残高で潜在的な買い圧力です。買い残と売り残の合計が信用残となります。

信用残（しんようざん）とは？株式市場の重要指標

信用残データには、取引所の「信用取引残高（信用残）」と日本証券金融（日証金）の「貸借取引残高（貸借残）」の2種類があります。取引所が公表する信用残は制度信用と一般信用の両方が含まれていて、信用取引全体の状況を把握することができます。ただし、公表が週に１回だけなので即応性にかけることが難点です。

日本証券金融が公表する貸借残は日々更新されますが、注意点が２つあります。
まず、集計対象が制度信用取引に限られていることです。もう一つは、買い残や売り残そのものではなく、日本証券金融から証券会社に対する融資と貸株の残高なので、証券会社が社内の買い残から売り残に対当した場合や、日本証券金融以外から資金や株式を調達した場合には貸借残とならない点です。

株価の先行指標として注目される理由

信用取引には、取引所や日本証券金融の規則で定められたルールに従って行われる制度信用と、証券会社が返済期限や対象とする銘柄を定める一般信用があります。制度信用には原則６ヵ月の期限があり、それまでに決済しなければなりません。例えば、ある銘柄の買い残が急増し、高水準の状態が数ヵ月続いた場合は、その後１，２月のうちに買い残の反対売買の売りが急増する可能性があります。
また、貸借残（融資残÷貸株残）が１倍より小さい場合（融資残＜貸株残）には、株券が不足して逆日歩（売り方の追加コスト）が発生する可能性が高くなります。逆日歩が発生すると売り方が買い戻す可能性が高まり、株価の上昇圧力が強くなります。

定期公表されるデータと更新タイミング

個別銘柄の信用残に関するデータには、取引所が公表する「信用取引残高（信用残）」と日本証券金融（日証金）が公表する「貸借取引残高（貸借残）」の2種類があります。取引所の信用残は制度信用と一般信用の合計値なので、信用取引全体の状況を把握することができます。公表は週１回のみで、前週末のデータが翌週公表されます。

貸借残は日々更新されます。ただし、買い残と売り残ではなく、日本証券金融から証券会社に対する融資と貸株の残高なので、証券会社が自社内を含め、日本証券金融以外から資金や株式を調達した場合は貸借残に含まれません。なお、それぞれマーケット情報に反映されるまでに時間差があります。

項目	信用残	貸借残
公表主体	東京証券取引所	日本証券金融
集計対象	制度信用、一般信用	制度信用の融資・貸株残高
公表タイミング	前週末データを毎週第2営業日（火曜日）の16:30頃	速報：毎営業日18:30過ぎ 確報：翌営業日11:00頃
マーケット情報の情報更新タイミング	翌週第3営業日の早朝5：30頃	速報：当日19：30頃 確報：翌日11：00頃
更新頻度	週次	日次

信用買い残と信用売り残の関係

信用倍率は制度信用と一般信用の買残合計を売残合計で除したものです。買い残が多ければ、反対売買が予想されるため、その後の売り圧力が強いといえます。逆に売り残が多ければ、その後の買い戻しによる上昇圧力が強いことになります。

貸借倍率は制度信用の買い残のうち証券会社が日本証券金融から融資を受けている分（融資残）を、制度信用売残のうち証券会社が日本証券金融から株を借りている分（貸株残）で除したものです。貸株倍率が１より小さいと株券の調達が厳しい状況になっていることが想定され、逆日歩（ぎゃくひぶ：売建てにかかる追加コスト）が発生する可能性が高いといえます。

上昇期待で増える「信用買い残」の仕組み

信用買い残が増加しているということは、その銘柄の株価が近い将来上昇するという期待を持っている投資家が増えていることを示唆します。これ自体は市場参加者の関心が増えているという意味では強気のシグナルと言えます。一方で、信用取引は建玉を反対売買で決済するまで取引は終わっていません。このため、買い残はいずれ売却して決済するか、現引きする（全額支払って株式を引き取る）ことになります。取引の割合でいえば反対売買が多いことから、買い残が急増した場合には、それが将来の売り圧力になるといえます。特に制度信用は原則６ヵ月という期限があるので、制度信用の買い残が急増してから数ヵ月後には注意する必要があります。

下落予想で増加する「信用売り残」の特徴

将来的に株価が下落すると考える投資家が増えれば、一般に信用取引の売り残が増加します。このこと自体は投資家がその銘柄に対して弱気であることを示唆します。しかし、売り残が急激に増加した場合には、現渡し（保有する株式による決済）を除けばいずれ反対売買による買い戻しが起こることから、潜在的な買い圧力が増している状態といえます。通常は買い残の方が多いのですが、売り残の割合が急激に増加することがあります。特に、信用倍率（買い残／売り残）が1倍以下となると、売り残の買い戻し圧力が強いと考えられ、「好取組銘柄」または「取組み妙味がある」として注目を集めやすくなります。

買い残・売り残のバランスから読み取る市場心理

信用取引では、通常の場合は買い残が売り残よりも多くなっています。しかし、極端に 買い残が売り残に比べて多い場合は、決済売りによる潜在的な売り圧力が高まっている状態と言えます。特に制度信用で売り建てができない非貸借銘柄は信用倍率が極端に高くなることがあるので、株価急落に注意が必要です。逆に、売り残が買い残よりも多い状態（信用倍率が１倍より大きい）場合は、売り残の反対売買（買い戻し）による株価上昇圧力が強いといえます。

買い残と売り残の関係を一般的な株価のサイクルで考えた場合、好業績などで注目が集まると、まず買い残が増加します。株価上昇につれて、買われ過ぎではないかと考える投資家が増えると、買い残が減る一方で売り残が増加しはじめます。株価の上昇が一服すると株価下落を見越した売り残の割合がさらに増加します。この時、稀に、信用倍率（買い残／売り残）が１倍以下となる状況となります。その後、株価が高値圏から下落すると売り残が手仕舞われて、信用倍率が上昇（売り残の割合が減少、買い残の割合が増加）します。

信用倍率の計算方法と意味

信用倍率とは、取引所が週１回公表する信用取引残高（制度信用と一般信用の合計）の買い残を売り残で除したものです。信用倍率が高すぎる場合は買い建ての解消売りによる急落に注意が必要です。
逆に１倍以下では空売りの買い戻し（売り残の反対売買）で株価が上昇する、いわゆる踏み上げ相場となることがあります。貸借倍率は制度信用における、日本証券金融から証券会社への融資（融資残）を証券会社への貸株（貸株残）で除して算出します。貸借倍率が１倍を上回る（融資残＜貸株残）と逆日歩が発生する可能性があります。

• 信用倍率が極端に高い　⇨　買い残の解消売りで株価が急落する可能性がある
• 信用倍率が１倍以下　⇨　空売りの買い戻し（売り残の解消）で株価が上昇する可能性がある
• 貸借倍率が１倍以下　⇨　制度信用において融資＜貸株なので、逆日歩が発生する可能性がある

信用買い残÷信用売り残で算出する信用倍率

下図はマーケット情報の銘柄詳細でみた某銘柄の貸借残（日本証券金融の貸株・融資残高で画面上は証金残）と信用残（取引所公表）の情報画面です。一般に「信用倍率」として特に注目されるのは黄色で囲った7.68倍という数字です。
これは買残合計7,366,900株÷売残合計958,500株=7.68倍という計算式で算出されます。

なお、取引所が公表する信用残は、制度信用に加えて一般信用も含まれているので全体の状況を把握できますが、公表が週１回だけなのでタイムリーな情報ではないことに注意が必要です。
また、買い残が多く、かつ信用倍率が数百倍というように高すぎる銘柄では、買い残の解消売りで株価が急落することがあります。
逆に、信用倍率が１倍以下（買い残＜売り残）の場合は、売り残の買い戻しによって株価上昇圧力がかかりやすいといえます。

1倍を基準とした相場の過熱感の判断方法

信用取引では買い残が売り残よりも多いことが一般的です。とはいえ、買い残が急増し、信用倍率が数十倍から数百倍となった場合には、買われ過ぎで株価が急落する可能性があります。
逆に、買い残の反対売買が進んで残高が急減したり、株価急騰や悪材料で売り残が急増したりすれば、信用倍率が１倍を下回る（買い残＜売り残）となることがあります。この状況では、売り残を解消するための買い戻しによって株価が上昇しやすくなります。特に、同時に貸借倍率（制度信用の融資残／貸株残）が１倍以下であれば、逆日歩が発生して制度信用の売り建てを継続するコストが上がり、反対売買の買い（空売りの買い戻しによる決済）が増えやすくなります。信用取引の売建ての買い戻しで株価が上昇すれば、踏み上げ相場と呼ばれます。

信用残データの入手方法とチャートの見方

信用残の推移を確認するには、NEOTRADER（PCダウンロード版）をダウンロードし、上部メニューの株式情報から、信用情報、[2401]銘柄別信用情報を選択し、信用残を調べたい銘柄コードを入力すると過去11週分の信用残の推移をみることができます。この信用残データは取引所から週次で公表されるデータで、制度信用と一般信用の買い残、売り残、前週比、信用倍率が分かります。
なお、信用倍率だけで判断するのではなく、その推移を株価チャートと比較して確認することにより、株価への影響を判断しやすくなります。

信用残の推移と株価チャートの組み合わせ分析

NEOTRADER（PCダウンロード版）の銘柄別信用情報で信用残の推移を確認し、信用倍率が急激に高まっていたり、逆に急低下して１倍に近づいていたりするような場合は、株価チャートで株価の直近の値動きを確認します。
なお、取引所が公表する信用倍率が週次なので、株価チャートも週足に設定する必要があります。

信用残を活用した投資戦略例

信用残情報を利用した投資法には以下のようなものがあります。

• 買い残急増時の売り戦略：将来の売り圧力増加
• 売り残急増時の買い戦略：将来の買い圧力増加
• 信用倍率が数十倍超の時の売り戦略：買い残の決済売りが株価を抑える
• 信用倍率が１倍以下の時の買い戦略：売り残の買い戻し期待
• 株価上昇＆買い残急減時の売り戦略：上げ余地少ないとの見方広がる
• 株価下落＆売り残急減時の買い戦略：下げ余地少ないとの見方広がる
• 貸借倍率が１倍以下：逆日歩の可能性で短期の買い

信用残の偏りを利用した逆張り投資法

信用残が日々の出来高に比べて影響があると思われる程度に大きく、買い残または売り残のどちらかに大きく偏っている場合には投資機会となる可能性があります。
具体的には信用倍率が数十倍以上の場合は、大幅に買い残＞売り残となっています。買い残は将来の決済売りが必要となるので、株価の上昇を抑える要因となりやすく、空売りの機会の可能性があります。この時、信用取引の需給を見越した短期トレードなので、買い残の減少を確認したら手仕舞う必要があります。
なお、制度信用の空売り対象とならない非貸借銘柄の場合は、空売りが一般信用に限られ極端に少ないので、信用倍率が計算不能で0または数万という極端な値になることがあり、信用倍率が意味をなさないので注意が必要です。

逆に、信用倍率が１倍以下の場合は、買い残＜売り残なので、将来の買い圧力が強いと考えられます。この場合、売り残が日々の出来高に近い、あるいは数倍もあるといった状況では、買い戻しによる株価上昇を期待した買いが考えられます。この場合、売り残が減る、あるいは信用倍率が上昇したら手仕舞い売りのタイミングと考えられます。

信用残ランキングからの銘柄選定

NEOTRADER（PCダウンロード版）ではメニューの株式情報＞信用情報＞[2404]信用倍率ページから、信用残の各種ランキングを見ることができます。これにより、買い残、売り残の残高、買い残・売り残の増加率・減少率、信用倍率上位・下位でランキングを見て、投資対象の銘柄をスクリーニングすることができます。

• 信用残高：　買い残、売り残　上位・下位　対象期間　売買代金
• 信用残高増減：　買い残、売り残　上位・下位　対象期間　売買代金
• 信用倍率：　上位／下位　売買代金

例えば、ある日の信用倍率ランキング下位（買い残＜売り残）で売買代金が100億円以上という流動性が高いグループで見てみると、下記となっていました。これをヒントにして、それぞれの銘柄の信用残推移（銘柄別信用状況）、チャートやニュースで値動きの背景を探り、投資対象を選ぶことができます。

信用残高の急増・急減が示すシグナル例

信用取引の残高が急増すると、その後の株価変動のシグナルとなることがあります。一般に、信用買い残が急増すると、決済売りによって株価が上がりにくくなります。
一方、信用売り残が急増すると、その後の買い戻しによって株価が上がりやすくなります。
なお、信用残の急変時の株価への影響を判断する際には、買い残と売り残のどちらが変化したか、信用倍率はどう変化したか、日々の売買高と比べて信用残が多いのか、株価がそれまでどう動いていて買い残・売り残の損益がどうなっているかを考慮する必要があります。

• 買い残急増　⇨　その後の売り圧力
• 売り残急増　⇨　その後の買い圧力
• 信用倍率数十倍以上　⇨　売り残＜＜＜買い残　なので売り圧力大
• 信用倍率＜１倍　⇨　売り残＞買い残　なので買い圧力大
• 株価下落　⇨　買い残は評価損、売り残は評価益
• 売買高に比べて信用残が無視できない大きさ　⇨　株価への影響が大きい

買い残急増時に注意すべき売り圧力のリスク

買い残が急増し、売り残を大きく上回る状況では、その後の反対売買で売りが多く出ることになります。
特に、株式の売買高に比べて信用残が無視できない大きさとなっている場合には、その後の株価が上がりにくくなることが考えられます。
また、株価急落局面で買い残が急増している場合には買い残が評価損となっているため、追証や強制決済による手仕舞い売りで株価が続落する可能性があります。
逆に、株価上昇にともなって買い残が急増し、かつ売り残に比べて買い残が多い場合には、評価益となっているため一気に買い残が解消される可能性は減るものの、その後の株価が上がりにくくなることが考えられます。
ただし、非貸借銘柄の場合は制度信用の売りができないため信用倍率が算出不能または数百倍以上という極めて偏った数値となります。この時、売買高に比べて買い残が多い状況で悪材料が出ると一気に売りが殺到して株価が急落することがあります。

売り残急増後に起こりやすい思惑買いと急騰

売り残が急増すると、その後の買い戻しが多く出ることになります。
特に、売り残が買い残より多く（信用倍率が１倍より小さく）、株式の売買高に比べて売り残が無視できない大きさとなっている場合には、その後の株価上昇圧力が強いといえます。
また、株価急騰局面で売り残が急増している場合には売り残は評価損となっているため、追証や強制決済による買い戻しの可能性が高くなります。
特に、株価急騰時に買い残が減っているのに売り残が急増している場合には、空売り解消による踏み上げ相場（株価がさらに上昇）となることがあります。

逆に、株価下落にともなって売り残が急増し、かつ買い残に比べて売り残が多い場合には、売り残は評価益となっています。このため一気にポジションが解消される可能性は減りますが、売り残の買い戻しによってその後の株価が下げ渋ることが考えられます。

なお、信用取引で売り残が買い残を大きく上回っている銘柄を「売り長（うりなが）銘柄」と呼ぶことがあります。この状況では短期的には株価上昇の可能性があるものの、そもそも売り長であることは業績が不振であったり、大きな懸念材料があったりして、株価の見通しが悲観的な投資家が多いこと意味します。特に、株価の水準が低い（低位株）売り長銘柄は、値動きが荒く、リスクが極めて高い投資になることに留意が必要です。

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