ROEとは何？適正値やROAとの違い、計算式をわかりやすく解説

ROEとは

ROEが高いほど企業の収益性が高く、株主から預かった資本を効率よく利益に変えていることを表します。
これは、投入した資本に対して得られる利益の割合が大きいことを意味します。

ROEの計算方法

【例】
ROE＝当期純利益÷自己資本×100
・当期純利益（企業が1年間で生み出した純利益）：1億円
・自己資本（株主から出資されたお金）：10億円

上記のPBRの計算式を例にあげて説明します。
ROE＝1億円÷10億円×100＝10％となります。
この例では、株主から預かった資本10億円を使い、1年間で1億円の利益を生み出していることを意味し、ROEは10％となります。
これは、投入した自己資本10億円に対して、10％の利益を得られたことを示します。
仮に、当期純利益が1.5億円に増加すると、同じ自己資本10億円でもROEは15％となり、より効率的に利益を生み出していることがわかります。
また、当期純利益が同じ1億円でも、自己資本が5億円と少ない場合、ROEは20％となり、少ない資本で高い投資効率を実現していることがわかります。

ROEの目安

ROEの一般的な目安として10％以上が優良企業の基準とされています。
ただし業界によって適正水準は異なります。
製造業や重工業では設備投資が大きく、減価償却費の増加や投資回収に時間がかかることからROEが低くなる傾向があります。
一方、ソフトウェアやITなどの設備投資が少なく済む業界では自己資本が少ないので、ROEは高くなる傾向があります。
このように業界により資本構造が異なるため、特性を踏まえてROEを評価することが重要です。

ROEが上がる要因

企業は、ROEを向上させるためにデュポン分解（デュポン分析）で示される3つの要素に注目するとわかりやすくなります。
デュポン分解では、ROEを分解して【売上高純利益率】×【総資産回転率】×【財務レバレッジ】の計算式に変換します。
【売上高純利益率】は、売上に対してどれだけ利益を残せるかを示す指標で、コスト削減や価格戦略の改善で高められます。
次に【総資産回転率】は、資産をどれだけ効率的に売上に変えているかを表し、在庫管理や設備の有効活用で改善可能です。
最後に【財務レバレッジ】は、自己資本に対してどれだけ他人資本を投入しているかを示し、適切な借入や資本構成の工夫でROEを高められます。
これら3つの要素を改善することで、資本効率を高めつつROEが上がる要因となります。

ROAとは

ROAが高いほど、企業は保有する資産を有効に使い、効率よく利益を上げていることを示します。
事業そのものの収益力や経営効率を測る指標として、業界比較や経営分析で広く用いられます。

ROAの計算方法

【例】
ROA＝当期純利益÷総資産×100
・当期純利益（企業が1年間で生み出した純利益）：1億円
・総資産（企業が保有している全資産の合計）：20億円

上記のPBRの計算式を例にあげて説明します。
ROA＝1億円÷20億円×100＝5％となります。
この例では、企業が保有している総資産20億円を使い、1年間で1億円の利益を生み出していることを意味し、ROAは5％となります。
これは、企業が持つ全ての資産を活用して、5％の利益効率を実現していることを示します。
仮に、当期純利益が1.5億円に増加すると、同じ総資産20億円でもROAは7.5％となり、資産をより効率的に活用できていることがわかります。
また、当期純利益が同じ1億円でも、総資産が10億円と少ない場合、ROAは10％となり、より少ない資本で高い収益性を実現していることを表します。

ROAの目安

ROAも他の指標と同様に、業界により平均値や良好水準が異なります。
必要な設備投資額や在庫水準、利益率の構造が業界ごとに大きく異なり、総資産に対する利益の生みやすさが違うためです。
業界別の水準として、製造業は平均3〜5％で5％超が良好、卸売・小売業は資産回転が速く平均4〜6％で6％以上が良好、IT・サービス業は固定資産が少ないため平均6〜10％で8％超が高水準、不動産業は資産規模が大きく平均1〜3％でも安定的と評価されますが、同じ業種の中でもビジネスモデルが異なる場合もありますので、一概に数値だけで判断しないように注意が必要です。

ROEとROAの違いとは

ROE	当期純利益 自己資本 × 100	投資効率を測る指標
ROE	当期純利益 純資産 × 100	総資本効率を測る指標

ROEとROAはどちらも企業の財務状況を判断する際に、どれだけ効率的に利益を生み出しているかを表す指標になりますが、何に対しての利益かという点で異なります。
ROEは自己資本を分母としており、株主から預かった資金など返済義務のない資本に対する利益率となり、ROAは総資産を分母とし、企業の資産全体に対する利益率となります。
そのため、ROEは株主の立場から見た投資効率を測る指標として用いられ、資本構成や財務レバレッジの影響を強く受けます。
一方、ROAは借入金を含めた総資産全体をどれだけ効率的に活用して利益を生み出しているかを示す指標であり、企業の事業運営そのものの効率性を評価するのに適しています。
両指標を併用することで、資本構成の違いを踏まえた総合的な収益力の判断が可能になります。

両方を見るべき理由

前述でROEとROAの違いについて整理しましたが、企業の収益性や財務健全性を判断する際に、両方の指標を見ることが大切です。
ROE（自己資本利益率）は、株主資本に対してどれだけ利益を上げているかを示す指標で、企業の収益性を評価する際に重要です。
しかし、ROE単体では企業の財務構造を十分に把握できません。特に負債の影響に注意が必要です。
負債を多く利用すると、自己資本が小さくても利益が同程度ならROEは高く見えるため、財務リスクが高い企業でも見かけ上魅力的に見えることがあります。
例えば、A社が自己資本100億円で純利益10億円の場合、ROEは10％です。
一方、B社が自己資本50億円・負債50億円で同じ10億円の利益を上げた場合、ROEは20％となり、A社より高く見えます。
しかしB社は負債返済の負担があり、景気悪化や金利上昇で経営が苦しくなるリスクがあります。
したがって、ROEを見る際は自己資本比率や負債の状況とセットで確認することが重要で、ROE単体では企業の健全性や安定性を過大評価する危険があります。

ROEとROAを企業分析に役立てる方法

企業分析のポイント

企業分析のポイントとして重要なのが、同業他社比較と時系列分析を用いた定量的な分析です。
同業他社比較では、まずROE・ROA・営業利益率などの指標を算出し、同一業界内の複数企業と比較します。
さらに、業界平均や上位企業との差を数値で把握することで、対象企業の競争力や収益構造の位置づけを明確にすることが出来ます。
一方、時系列分析では、同一企業の財務指標を複数年年分並べ、増減率やトレンドを確認します。
売上高成長率や利益率の推移を分析することで、成長性や経営改善の持続性を判断できます。
これらの手法を組み合わせることで、単発的な業績ではなく、企業の構造的な強みや課題を把握することが可能となります。

投資判断のヒント

ROEやROAの数値は、企業の成長性と安定性を読み取るヒントとなります。
ROEが高く安定している場合は、自己資本を効率的に利益に変えられるため成長性が高いと判断できます。
日本企業ではROE10％以上が優良企業の目安とされています。
ただし、借入依存で自己資本が少ない場合は過大評価に注意が必要です。
一方、ROAは総資産に対する利益率で、資産運用の効率と収益の安定性を示します。
ROAが高く変動が少ない企業は、景気や負債の影響を受けにくく、安定的に利益を上げられると考えられます。
投資判断では、ROEで成長性、ROAで安定性を確認し、両者を組み合わせて企業のリスクと収益力を評価することが有効です。

まとめ

ROEとROAはどちらも企業の収益力や投資効率を測る指標です。
ROEは、株主から預かった資金など返済義務のない資本に対する利益率、ROAは企業の資産全体に対する利益率を表します。ROEとROAを組み合わせ、多角的に企業を評価することが大切です。

よくある質問

自己資本利益率が高いとどうなるの？

ROEが高いことは、株主から預かった資本を効率よく利益に変えていることを表します。その結果、企業は成長余力が大きく、株主への還元も期待しやすくなります。

ROEが高い企業にはどのような特徴があるの？

ROEが高い企業には、効率的な利益創出や安定した収益構造により自己資本を有効活用しているという特徴があります。純利益の増加もしくは自己資本の減少によりROEが高くなります。業界や企業の収益構造によって高ROEの意味合いは異なります。